お子様をご出産された際、現在ご加入の医療保険から給付金を受け取れる可能性があることをご存じでしょうか？
多くの保険会社では、
- 正常分娩（自然分娩）は給付対象外
- 帝王切開などの異常分娩は給付対象
としているケースが一般的です。
※個人的には「異常分娩」という表現には少し抵抗がありますが、保険・医療上の区分として使用されています。
なぜ正常分娩は対象外なの？
そもそも医療保険は、「治療を目的とした入院・手術」に対して給付金が支払われる仕組みです。
正常分娩（自然分娩）は病気やケガの治療ではないため、原則として医療保険の給付対象外となります。
また、2026年5月現在では正常分娩については健康保険（3割負担）の適用もありません。
その代わり、公的制度として「出産育児一時金」が支給されることとなります。
帝王切開などは保険適用になる
例えば、代表的なものとして「帝王切開」があります。
この場合は医療行為・治療として扱われるため、
- 健康保険適用（3割負担）
- 高額療養費制度の対象
- 出産育児一時金の支給対象
となります。
さらに、ご加入中の医療保険から給付金を受け取れる可能性もありますので、忘れずに確認しておきたいポイントです。
医療保険の対象となる可能性がある主な例
以下のような手術は、医療保険の給付対象となる可能性があります。
- 帝王切開術
- 吸引分娩術
- 鉗子分娩術
- 会陰切開および縫合術
- 会陰裂傷縫合術
- 流産手術
- 子宮内容除去術（不全流産）
など
※上記はあくまでも一例です。保険会社や加入商品によって対象範囲や支払条件は異なります。必ずご加入の保険会社へご確認ください。
「診療明細書」の確認を
病院でお支払いをされた際、「診療明細書」を受け取ることが多いと思います。
その中に上記のような手術名が記載されていれば、給付対象となる可能性がありますので、一度保険会社へ問い合わせしてみることをおすすめします。
2022年からは不妊治療も保険適用に
近年は出産を取り巻く公的保障も大きく変化しています。
2022年4月からは、一定条件のもとで体外受精や顕微授精などの不妊治療にも健康保険が適用されるようになりました。
以前は全額自己負担となるケースも多く、経済的負担が非常に大きい分野でしたが、現在は公的保障の活用によって負担軽減が進んでいます。
ただし、
- 年齢制限
- 回数制限
- 先進医療は保険適用外
などの条件もありますので、事前確認は大切です。
まとめ
あくまでも現場での肌感覚ですが、分娩や不妊治療で給付金請求できることを全く知らなかったとおっしゃられる方は少なくありません。
保険会社によっては、出産から数年経過していても請求できる場合がありますので、「自分は対象なのかな？」と少しでも気になる場合は、一度確認されることをおすすめします。
もしご自身で分かりにくい場合は、身近なファイナンシャルプランナーであるアネシスまでお気軽にご相談ください。
